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ECの決済課題に合うツールの選び方

ECの決済改善には、現状把握、不正対策、決済エラー後の購入復帰、決済承認率改善など、目的の異なるアプローチがあります。
このページでは、今の課題から何を優先して検討すべきか整理できます。

まずは課題を整理

自社の課題に合う選び方を確認する

今の課題に答えると、どのアプローチから検討するのがよいか整理できます。
特定のサービスを選ぶ前の判断材料としてご利用ください。

1最初の質問

今、最も解決したいことはどれですか?

診断せずに選び方を詳しく見る 詳しい内容を開く

課題によって、選ぶアプローチはどう変わる?

同じ決済の課題でも、どこで問題が起きているかによって検討するアプローチは変わります。
まずは自社の課題を切り分けると、候補を絞りやすくなります。

課題と検討するアプローチ
今の課題検討するアプローチ
何が問題なのか分からない決済承認率や決済エラーの内訳などを確認し、まず決済状況を把握する
不正利用やチャージバックを減らしたい不正リスクを検知・判定する仕組みを検討する
決済エラー後の離脱を減らしたいお客さまが購入を再開できるよう、決済エラー後の購入復帰支援を検討する
決済エラーそのものを減らしたい決済承認率と決済エラーの原因を把握し、改善余地を確認する

自社の課題が「現状を把握できていない」「不正被害がある」「決済エラー後に離脱している」「決済エラー自体が多い」のどこにあるかで、優先する対策は変わります。

複数の課題が重なっている場合もあります。
その場合は、まず数値で現状を確認し、影響の大きい課題から順に検討します。

決済承認率をどう確認・改善するか

決済承認率を改善する前に、まず自社の決済承認率と決済エラーの内訳を把握します。
そのうえで、業種水準との比較や、本人認証・カード会社による非承認などの要因を確認します。

YTGATEがEC事業者200社を分析した調査では、決済承認率の平均は85.4%で、業種によって13.8ポイントの差がありました。
決済承認率は業種・客単価・決済手段の構成などで変わるため、全体平均だけで良し悪しを判断せず、自社に近い条件と比較しながら原因を確認します。

出典:200社の承認率診断(2026年3月26日公開/対象:全国の自社ECを有するEC事業者200社)

導入前に確認したい7つのこと

候補となるサービスが見つかったら、導入後に想定外の手間や費用が出ないよう、次の7点を確認しておくと安心です。

  1. どのような決済課題に対応できますか?

    サービスによって、現状把握、不正対策、決済エラー後の購入復帰支援、決済承認率の改善など、対応する範囲は異なります。
    自社が優先したい課題に対応しているかを確認します。

  2. 導入には、どんな開発が必要ですか?

    タグやJavaScriptの設置、API・SDK連携、ECカートのプラグイン、決済代行会社との連携など、導入方式によって必要な作業量や取得できるデータ、結果を利用できるタイミングが変わります。

  3. 契約してから使い始めるまで、どれくらいかかりますか?

    ECカート改修や決済代行会社との調整が必要な場合、契約後すぐに利用できるとは限りません。
    データや結果が確認できるまでの期間を確認します。

  4. 自社の利用条件では、年間費用はいくらになりますか?

    初期費用・月額固定費・従量課金など、料金体系はサービスによって異なります。
    自社の決済件数や利用範囲を前提に、年間でかかる費用を試算します。

  5. 今使っている決済代行会社に対応していますか?

    決済データの取り込みが必要なサービスでは、現在利用している決済代行会社に対応しているか、追加の契約や費用が必要かも確認します。

  6. 3Dセキュアの運用見直しに使える情報や支援がありますか?

    3Dセキュアの運用を見直す場合に、判断材料となるデータや支援が得られるかを確認します。
    購入体験や決済承認率への影響を見ながら、運用を検討できるかも重要です。

  7. 契約前に、自社環境で試せますか?

    契約前に試せると、導入に必要な作業や、取得できるデータ、実際の画面や運用を確認できます。
    無料トライアルやPoCの有無、試せる機能の範囲、費用を確認します。

導入・連携方式の違い

導入方式はサービスによって異なります。
主に、タグ・JavaScript、API・SDK、ECカート・プラグイン、決済代行会社・決済システムとの連携などがあります。
方式によって、必要な開発作業や取得できるデータ、結果を利用するタイミングが異なります。

代表的な導入・連携方式
方式特徴主な作業・確認事項
タグ・JavaScript画面上の行動や端末情報などを取得しやすく、比較的、導入時の作業を抑えやすいタグ設置箇所、取得データ、決済フローへの影響を確認
API・SDK自社システムからデータを送り、判定結果や分析結果を処理に組み込みやすいAPI実装、エラー時の処理、レスポンス時間、運用方法を確認
ECカート・プラグイン対応するECカートであれば、個別開発を抑えて導入できる場合がある対応するECカート、バージョン、利用できる機能範囲を確認
決済代行会社・決済システム連携決済代行会社や既存の決済基盤を通じてデータ連携・制御を行う対応する決済代行会社、連携データ、追加費用や契約条件を確認

呼び方だけで方式を判断せず、実際に「どのデータを渡すのか」「結果をいつ受け取れるのか」「決済処理に組み込む必要があるのか」を確認します。
同じAPI連携でも用途や開発範囲はサービスごとに異なります。

サービスを比べる前に整理したい3つのこと

サービスを比べるときは、機能や料金を見る前に、自社が何を改善したいのか、その効果を何で判断するのかを整理しておくと選びやすくなります。

  • 何を改善したいのかを明確にする

    不正被害、決済エラー、購入途中の離脱、決済承認率など、課題によって必要な仕組みは異なります。
    まず自社で何を改善したいのかを整理してからサービスを比べます。

  • 効果を何の数値で判断するか決める

    導入後の効果を判断する指標も、目的によって異なります。
    不正対策なら不正被害額や誤検知、購入復帰支援なら購入復帰率、決済承認率の改善なら決済承認率や決済エラー率など、導入前に確認する指標を決めておきます。
    不正対策では、判定を厳しくした結果、決済承認率が下がっていないかもあわせて確認します。

  • 自社の条件で費用と導入条件を確認する

    初期費用や月額料金だけでなく、決済件数に応じた従量課金、必要な開発作業、決済代行会社との連携条件なども確認します。
    現在だけでなく、決済件数が増えた場合の年間費用も試算しておくと判断しやすくなります。

YTGuardでできること

導入前に確認したいポイントに沿って、YTGuardの対応内容と利用条件をまとめます。

導入前に確認したいポイントに対するYTGuardの対応
確認したいことYTGuardでの対応
どのような決済課題に対応できますか?現状把握には決済モニタリング、不正対策には不正検知、決済エラー後の購入復帰にはかご落ち防止、決済承認率の改善には承認率改善を提供しています。
現在提供しているタグ型の不正検知は、Visaの不正管理ソリューションに対応し、不正リスクの検知・可視化を行う方式です。
YTGuardが決済を停止する機能ではありません。
導入には、どんな開発が必要ですか?機能によって異なります。
かご落ち防止と現在の不正検知はタグを設置して利用します。
決済モニタリングと承認率改善は、決済代行会社からの決済データ連携が必要です。
決済前に判定結果を返すAPI型の不正検知は2026年冬リリース予定で、基本プランには含まれず、料金は未定です。
契約してから使い始めるまで、どれくらいかかりますか?タグ設置で利用する機能は最短当日から開始できます。
決済データ連携が必要な機能は、連携完了後に分析結果の表示が始まります。
自社の利用条件では、年間費用はいくらになりますか?初期費用0円、基本プランは月額19,800円(税抜)です。
かご落ち防止は1件50円、不正検知は1件10円の従量課金です(いずれも税抜)。
料金はショップごとに発生するため、年間費用はショップ数と従量機能の利用件数によって変わります。
今使っている決済代行会社に対応していますか?決済モニタリングと承認率改善は、利用中の決済代行会社から決済データを取り込めることが前提です。
対応可否や、決済代行会社側で発生する追加費用は個別に確認が必要です。
3Dセキュアの運用見直しに使える情報や支援がありますか?承認率改善では、3Dセキュアや不正対策が決済承認率に与えている影響を決済データから確認できます。
カード会社・決済代行会社との調整や3Dセキュアの運用変更を伴う支援は、株式会社YTGATEの承認率改善コンサルティング(YTGuardとは別契約・個別見積もり)で行います。
3Dセキュアの運用変更や決済承認率の改善を保証するものではありません。
契約前に、自社環境で試せますか?約1か月の無料トライアルがあります。
お申し込み月の翌月末まで基本プランの月額料金は無料です。
従量課金の対象機能を利用した場合は、利用分の従量料金が発生します。

決済の現状を、
実データで確認する

YTGuardの無料トライアルでは、決済承認率や決済エラーの内訳など、決済データを確認できます。まず現状を把握したうえで、必要な対策を検討できます。

取りこぼしている売上を、試算できます。